「仕事を辞めたいけど言えない」と悩む人はたくさんいます。
しかし、労働者には退職の自由があり、なおかつ最近は退職代行サービスも普及しているため、辞めるのは案外難しくありません。
今回は仕事を辞めたいけど言えない人に向けて、スムーズな退職につながる有益な情報をいろいろとお伝えします。
現状に不満を抱えたままダラダラ働くのは時間がもったいないので、以下を参考に現状を打開する行動に乗り出しましょう。
仕事を辞めたいと言えない理由8つ
仕事を辞めたいのに言えない理由としては、主に以下8つの理由が挙げられます。
1. 上司の反応が怖い
仕事を辞めたいと言うなら、相手はまず直属の上司ですが、その上司の反応が怖いから一歩踏み出せないという人が多いです。
上司との関係が悪ければ、小言を言われたり嫌がらせを受けたりするかもしれません。
反対に上司との関係が良い場合も、引き止められて断りづらい雰囲気になることも考えられます。
2. 職場に迷惑がかかる
自分が辞めたいと言えば、職場に迷惑がかかると退職をためらう人も多くいます。
確かに人手不足だったり、重要なポストを任されていたりする場合、辞めることで職場に少なからず迷惑がかかると言えます。
また残された人が辞めにくくなったり、自分と近かった同僚や後輩が嫌がらせを受けたりといったことを心配する人もいるはずです。
3. 辞めるまでが気まずい
通常、上司に辞めたいと言ったその日に退職が実現することはまずありません。
退職が決まってから1〜3ヶ月くらいは、会社に残って引き継ぎを含めた仕事を続けるのが一般的です。
そのため、職場で好奇の目を向けられながら退職まで仕事をするのが億劫で、なかなか辞めたいと言えない人も一定数います。
この場合、有給や退職代行などを使って工夫すれば、ほとんど職場に顔を出さずに辞めることも可能です。
4. 退職後の生活に不安がある
退職すれば収入や雇用が一時的に不安定になる可能性があります。
そのため、「収入源がなくなるのは心配だ」「転職が決まらなかったらどうしよう」などと考え、仕事を辞めたいと言えない人も多いです。
安心して退職するためのコツとしては、できるだけ貯金しておく、転職先を決めてから辞めるといったことが挙げられます。
5. 家族に心配をかけたくない
配偶者や両親を動揺させたくないという理由でなかなか辞めたいと言えない人もいます。
また上司の場合と同様、「退職したい」と打ち明けたときの反応が怖いから言えない場合もあるでしょう。
とくに生計を共にする家族の場合、辞めることで心配をかけないよう、生活が危うくならないよう配慮する必要があります。
「転職活動をしてみて良い仕事が決まれば辞める」など、リスクに配慮した辞め方を考えるのがおすすめです。
6. 辞めようという決心がつかない
「辞めたいけど新しく仕事を探すのは気が引ける」「給料は安いがやりがいはある」といったように決心がつかないケースもあります。
そのような場合は、まず辞めたい理由を明確にし、退職がベストな選択かをよく考えるのがおすすめです。
例えば、やりがいを求めてキャリアチェンジを希望するなら、退職するのが望ましいといえます。
一方、現職にやりがいがあるなら、退職せずに副業や資産運用などで収入を補う選択肢もあります。
7. 就職したばかりだから
就職した直後に辞めるのは気が引けると考える人も多いです。
実際、就職直後に退職するのは望ましくなく、仕事に不満があってもしばらくは様子を見るべきだと言われています。
転職活動の際、採用担当者に「またすぐ辞めるのは」と疑念を抱かれる恐れがあるからです。
しかし、明確な退職理由がある場合は、たとえ就職直後でも辞めたほうが良いケースもあります。
8. 法的な問題にならないか心配
仕事を辞めたいと言えば、会社から訴えられるのではないかと心配する人もいるでしょう。
しかし、次項で解説する通り、労働者には会社を辞める権利があります。
退職に際して不当なことをしなければ、法的な紛争に発展する心配はほとんどありません。
仕事を辞められる法的な根拠
仕事を辞めたいけど言えないと悩んでいる人が理解すべきなのは、労働者には「退職の自由」が法的に保障されているということです。
【参考】退職の自由を保障する各種法律の条文
（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。（中略）
（やむを得ない事由による雇用の解除）
第六百二十八条 当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。（後略）
出典：e-Gov法令検索「民法」
（労働条件の明示）
第十五条 使用者は、労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。（中略）
② 前項の規定によつて明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。（中略）
第百三十七条 期間の定めのある労働契約（中略）を締結した労働者（中略）は、（中略）当該労働契約の期間の初日から一年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる。
出典：e-Gov法令検索「労働基準法」
労働者には退職の自由が保障されている
労働者は、民法および労働基準法によって、退職の自由が多重に保障されています。
期間に定めのない労働契約の場合、2週間前に通知すればいつでも仕事を辞められます。
有期労働契約についても、契約から1年が経過すれば、いつでも退職が可能です。
そのほか、やむを得ない理由がある場合、労働条件に偽りがあった場合なども退職できます。
会社が退職を強引に引き止める正当性はない
労働者に退職の自由が保障されている一方で、会社に労働者を引き止める権利は保障されていません。
会社の引き止めに法的な拘束力はなく、強引に退職を止めようとすれば違法性に問われる可能性もあります。
会社には、労働者の退職を当然あるべき事態として想定して経営をすることが求められます。
不法行為がなければ紛争にはまず発展しない
民法628条の定めによると、一方的な理由で雇用契約を解除する場合、相手方に対して損害賠償の責任を負います。
しかし、「一身上の都合」や「家庭の事情」、「体調不良」といったよくある退職理由では、法的な紛争に発展しないのが通例です。
会社から賠償請求される恐れがあるのは、大量の引き抜きや競合他社への無断転職など、よほどの不法行為を行なった場合に限ります。
参考：ハタラクティブ「退職して損害賠償になる事例は？法律を知ってトラブルを防ごう」
仕事を辞める前に検討すべき対処法4つ
仕事を辞めたいけど言えない人は、退職の前にまずは以下を試してみるのもおすすめです。
改善してほしいことを会社に伝える
仕事を辞めたい理由になっている事柄は、会社に要望することで解消される可能性があります。
信頼できる上司に相談する、もしくは会社に要望書を提出するなどして、自分が不満に感じていることを伝えてみましょう。
また仕事内容にやりがいを感じられないなら、異動届を出して他の部署に移るのもおすすめです。
労働条件やハラスメントには法的な対処法も
過酷な労働条件やパワハラ、セクハラなど、違法性のあるケースでは、法的措置によって解消できる場合もあります。
全国の労働局・労働基準監督署や弁護士に相談してみましょう。
各所で無料相談も実施されているので、我慢せずとりあえず話してみるのがおすすめです。
休暇をとってじっくり考える
ひとまず休暇を取り、仕事に求めるものや今後のキャリアなどについてじっくり考えることも有意義です。
勢いで辞めてしまうと後悔する恐れもあるので、冷静に時間をかけて検討することがより良いキャリアにつながります。
また単純に疲れているだけであり、少し休めば仕事に対するやりがいや意欲が復活してくる可能性もあります。
周囲と比べて劣等感を抱くのをやめる
「周りよりも自分が劣っているから嫌だ、辞めたい」と感じている場合は、あまり気にしすぎないことが肝心です。
これからコツコツ努力してスキルアップすれば、やがては周囲に追いつき、追い越せる可能性もあります。
ただし、仕事内容には向き・不向きがあるので、明らかに自分に合わないと感じる場合は、早期の退職を検討するのも良いでしょう。
仕事を辞めたいと言えないまま続けるデメリット
仕事を辞めたいと言えないまま、惰性で働き続けることには以下のようなデメリットがあります。
現状を改善するのが難しいなら、早々と退職して新たな道に進むのもおすすめです。
モチベーションと幸福度が下がる
辞めたいと思っている仕事を前向きに続けられる人は少ないです。
辞めたいと思いながらの仕事はモチベーションが落ちていき、やがては生活全体の幸福度が下がってしまいます。
やる気が出ないと成果も上げにくいことから、職場での評価が下がっていく恐れもあります。
ストレスで体を壊す恐れもある
仕事を辞めたいけれど言えない状態を長く続けると、ストレスが原因で心身の病気になってしまう恐れもあります。
代表的なのはうつ病や統合失調症、適応障害といった心療内科・精神科系の疾患です。
そのほか、ストレスによる動脈硬化で心筋梗塞や脳梗塞を発症し、死にいたるケースも想定されます。
新しい挑戦が遅れてしまう
仕事を辞めたいのに言えない状態を長く続けるのは、生産的に使えたはずの時間を浪費し、新しい挑戦を遅滞させることにつながります。
例えば、退職を切り出せず、半年ずるずる働いたとしましょう。
半年あれば、新しい資格を取得することも、新しい職場で研修を完了させることも可能です。
年齢を重ねると転職で不利になることも
年齢という観点では、転職市場で評価されるのは若手です。
スキルがあれば別ですが、基本的には年齢を重ねれば重ねるほど、将来性が低くなって人材としての価値は落ちていきます。
そのため、とくに未経験の業界・職種に転職したい場合は、できるだけ早くチャレンジするのがおすすめです。
30代よりも20代、30代後半よりも30代前半で挑戦したほうが、転職成功の確率が上がります。
仕事を辞めたいのに言えないを解消するコツ6つ
仕事を辞めたいのに言えないという悩みを解消する、つまり仕事を辞めるには、以下のような方法が有効です。
より良い転職先を決めてしまう
退職する前に新しい転職先を決めてしまうのは、複数の観点からおすすめです。
まず「すでに転職先も決まっています」となれば、会社は引き止める術を失います。
また転職先を決めることで、退職後の収入源ややりがいが確保されるため、自分や家族の生活の心配も和らぎます。
説得力のある退職理由を考える
退職理由を明確にすることは、「上司の反応が怖い」「家族にどう説明したら良いかわからない」といった状況の改善につながります。
またどうして仕事を辞めたいのかをよく検討することで、辞める決心もつけやすくなるでしょう。
加えて、希望のキャリアプランがより具体的になることから、転職活動にも好影響を与えます。
きちんとした退職届を作成する
仕事を辞めたいと言えないなら、黙って退職届を提出するという方法もあります。
インターネットには弁護士が監修した退職届のフォーマットが複数載っているので、すぐにでもきちんとした退職届を作成可能です。
ちなみに退職届は郵送で提出しても、少なくとも法的には問題ありません。
退職までの期間を全て有給にする
仕事を辞めたいと言った日から退職日までを全て有給にすれば、職場で気まずい思いをしなくても済みます。
なお、民法の規定によると、会社の意向によらず、退職を申し出た日から14日が経過すれば仕事は辞められることになっています。
そのため、有給もうまく使いながら14日間乗り切れば、晴れて退職することが可能です。
行政や専門家に相談する
厚生労働省は、全国に総合労働相談コーナーを設置し、労働者からの相談を広く受け付けています。
仕事を辞めたいけど言えないという悩みも相談可能です。
また弁護士に相談し、今後の対応をサポートしてもらうという方法もあります。
退職届を作成してもらったり、会社との間に入ってもらったりと依頼すればさまざまな支援を受けられます。
退職代行サービスを利用する
弁護士や労働組合、一般企業などが運営する退職代行サービスを利用する手もあります。
費用はかかりますが、退職代行業者と争ってまで退職を引き止める会社は少なく、高い確率でスムーズに退職可能です。
ちなみに退職代行サービスの費用は、2〜5万円ほどが相場になります。
弁護士が関わっているサービスは値段が高めですが、その分対応力も上がります。
仕事を辞めたいと言えない人が退職する流れ
仕事を辞めたいと言えない人は、以下のステップを踏んで退職するとスムーズに次の仕事へと移れます。
転職先を確定させる
在職中に転職先を決めておくのは、退職後の不安を減らすためにも退職の申し出をしやすくするためにもおすすめです。
よって、退職の意思が決まったら、まずは転職活動から始めましょう。
転職活動に合わせて、新しいスキルを習得したり、資格を取得したりするのも有意義です。
直属の上司に退職意思を伝える
退職は直属の上司に申し出るのが一応のマナーとなっています。
上司に退職意思を告げ、了承を得て退職届を提出するのが最もスムーズな流れです。
とはいえ、直属の上司に言えない場合は、退職届を郵送で提出したり退職代行サービスを使ったりしても構いません。
前述の通り、労働者には退職の自由があります。
引き継ぎや有休消化を行う
職場に迷惑をかけないためには、自分が担当した業務の引き継ぎを丁寧にしてから退職したほうが親切です。
退職の申し出をしてから退職日までは、有休を紹介しつつ引き継ぎ業務を行うのが良いでしょう。
とはいえ、引き継ぎは会社の希望で行うものであり、法的に義務付けられたものではありません。
そのため、円満退社とはならないかもしれませんが、引き継ぎなしで退職することも可能です。
仕事を辞めたいと言えない人におすすめの転職先
会社を辞めたい人のうち、新しい仕事に挑戦する気がある人には、以下の職種がおすすめです。
下記3種類なら、未経験から転職しても、やりがいや収入がアップする可能性があります。
ITエンジニア
ITエンジニアは、システムやアプリを開発したり、運用を代行したりする職種です。
IT業界はこれから2030年にかけて大規模な人手不足に見舞われることが試算されており、未経験でも比較的簡単に転職できます。
需要過多のため、他業種に比べて年収も高くなる傾向にあります。
なお、活学ITスクールは、文系・PCスキルゼロの未経験からでもITエンジニアを目指せるおすすめのITスクールです。最短1ヶ月で実務的な資格を取得し、IT企業への転職を目指せます。
利用者の転職成功率は実に98.7％。
未経験からITエンジニアに転職し、やりがいや高年収を得たい人は、ぜひ一度無料カウンセリングにご参加ください。
生産技術職
生産技術職は、メーカー企業等の生産業務において、予算や材料、時間などのコスト管理に携わるマネジメント職です。
商品の品質や生産の効率性を担保するために、生産ラインの調査からスケジューリング、テストまで、幅広く仕事に携わります。
昨今は技術革新により生産ラインをマニュアル化する企業が増えた影響で、生産技術職は未経験からでも転職しやすい職種となりました。
また管理職なので、文系出身でも問題なく転職できます。
コンサルタント
コンサルタントとは、顧客が抱える課題の解決に向けて、戦略立案や提言、相談などを行う職種です。
経営コンサルタントやITコンサルタント、会計コンサルタントなど、さまざまな種類があります。
コンサルタントは前職の業務経験を活かして働けるので、同業種であれば未経験からでも比較的転職しやすいといえます。
もしくはコンサルティング関連の資格を取得し、異業種に挑戦することも可能です。
まとめ 仕事を辞めたいけど言えない状態は早期に改善！
今の仕事に不満があるのなら、会社への要望や異動などで現状を改善するか、退職してほかのキャリアに挑戦するのがおすすめです。
ネガティブな気持ちでダラダラ仕事を続けるのは、大切な時間を浪費することになるので避けましょう。
どうしても辞めたいと言えない場合は、退職代行サービスを活用するのも有意義です。
また転職先としては、未経験から最短1ヶ月で転職可能なITエンジニアも選択肢に入れてみてください。
