「会社をやめるなら円満に退職したい」というのは、誰もが思うことです。
しかし退職のコツがわからずに、上手にやめられない人もいるでしょう。
今回の記事では、会社の上手なやめ方、およびコツを「前準備」の段階からご紹介します。
最後まで読むことで、企業に迷惑をかけることなく、笑顔で退職することができるようになるでしょう。
円滑な退職をしたいと願う方にとってたいへん有益な情報なので、ぜひお読みいただき、実践してみてください。
上手な会社の辞め方実現のため用意しておきたいこと
会社を上手にやめるためには、事前準備が欠かせません。
本章ではその準備として重要な5つをピックアップしていますので、ご覧ください。
どうして会社を辞めるのか明らかにする
まずは、いま勤めている企業をやめたいと思う理由を明らかにすること。
理由がわからずモヤモヤしたまま、単なる嫌気だけでやめてしまうと、ゆくゆく後悔してしまう可能性が高いからです。
- やめたいと思う原因
- やめたあとどういう行動をしたいか
といったことは事前準備として、必ずやめる前に前もって明らかにしておくべきといえます。
就業規則を確認する
企業から退くのであれば、いまの企業の就業規則を改めて読んでおくことはとても重要になります。
- あと1ヶ月長く勤めれば、退職金がアップする
- あと数ヶ月続けることで、取れる有給の日数が増える
といったことに気づけないこともあるためです。
実際にこういったことは、やめてしまった後になって気付いても悲惨です。
企業としては、従業員には少しでも長く勤めてほしいもの。
そのため上記のようなこまかな条件を設けたうえで、わかりにくく記載していることもあります。
後悔を防ぐためにも、必ず前もってチェックしておきたい項目です。
やめる日の時期を決めておく
「やめる日の時期の見極め」も、上手にやめたいなら前もって気にしておくべきポイントです。
「企業から退く」という事実は変わらなくても、時期によってうまくやめられるかの成否がわかれます。
当然ながら、やめるのであれば「忙しくないとき」がベストとなります。
忙しいときにやめると企業の負担も大きく、かつ引き継ぎもあやふやになりがちです。
「やめる時期」は企業にとって、本人が思っている以上に重要となります。
円満なやめ方を実現するために、必ず前もって確認することです。
次の職場を決めておく
やめたあとに努める企業を、前もって決めておくことも大切です。
たとえば、やめるときの言い分として、
- 「次に務める企業は、これから探します。」
- 「ある企業から内定をもらったので、そちらでの業務にチャレンジしたいです。」
では、後者のほうが納得される可能性が高いからです。
加えて次の勤め先を決めておくことにより、収入が途切れないメリットもあります。
なにか特別な理由や事情がない限りは、前もって「次の企業への入社」は確約させておいてください。
直属の上司と話せるタイミングを図る
「上司と話すタイミングを見極める」ことは、上手に企業をやめるため、前もって用意したいことのひとつ。
企業から退くことを決めても、勇気をもって報告しないことには始まりません。
そのため「ふたりで話せるとき」を計算することが大切です。
たとえば上司が出張中だったり、有給消化などで長期間いなかったら、報告は遅れることになるでしょう。
そういったことがないよう、やめる時期だけでなく、報告するときのことも考えておきたいものです。
会社の上手な辞め方を実現する方法
うまく企業から退く方法として挙げられるのは、以下の3とおりです。
それぞれ、くわしくご紹介します。
やめる目的を「やりたいことの実現」などにする
なんらかの目標を掲げたうえで、それの実現に向けてやめるのがいいでしょう。
目指すべき場所が決まっているほうが効率的で、かつ余計な回り道も少なくなります。
また、やめるときの理由として話しても、止められにくいという利点があります。
こういったポジティブな理由は、自分自身にとっても企業にとっても気持ちがいいものです。
会社の負担を小さくすることに注力する
やめたあと、少しでも企業に負担をかけないようにすることです。
上手な退職の方法としては、これに尽きるといっても過言ではありません。
やめるときに企業ともめる一番の要因は、「企業側が、負担が大きくなるリスクを恐れている」ためです。
たとえば忙しいときにやめられてしまえば、人手が不足して負担になります。
また、その人の専門的知識や信頼が要される仕事内容だった場合、その抜けた穴を埋めるのも大変です。
なので、そんな中でも少しでも企業側の負担を減らすこと。
この意識をもっていると、高確率でうまくやめられるようになります。
退職代行を利用する
どうしても顔を合わせたくないのであれば、退職代行がおすすめです。
利用することで、企業をやめるにあたっての法律について精通したプロが、スピーディーな退職を代行してくれます。
もし、
- どうしても顔を合わせたくない
- パワハラ気味なので、やめると言った暁にはどうなるかわからない
といった場合は、こういったサービスを使うほうが、時間を無駄にせずに済むでしょう。
会社の上手な辞め方を実現するためのコツ
上手に企業から退くためのコツとしては、以下の3つが挙げられます。
引き継ぎが確実に終わる期間を計算する
いままでやってきた仕事の引き継ぎを、100パーセントの精度で済ませられるのが理想です。
そのためには、けっこうな時間を要することになるでしょう。
自身の時間のみならず、引き継ぐ相手の時間や時期も捻出しなければならないためです。
「今やってる仕事を完ぺきに覚えてもらうまで、何ヶ月くらいの期間が必要だろう？」ということを逆算のうえ、余裕をもつことがコツといえます。
やめる日にちは会社と要検討のうえ決める
やめる日にちについては、企業とじっくり検討してから決めるのもいいでしょう。
本来、やめる本人が勝手に日にちを決定するのは、なんの問題もありません。
ただ「上手に企業を退くこと」や「企業の負担を少しでも小さくすること」にこだわるなら、企業とやめる日はきちんと相談のうえ、決定することが得策。
企業側も、忙しい時期を避けられたり、心の準備ができるので安心でしょう。
どんな引き止めにも屈しない覚悟をもつ
企業を退くことを話すと、じつにいろいろな言い分で引き止められることになります。
中には
- いまより年収をアップさせる
- べつの部署に異動させる
- いまよりも仕事内容を減らす
など、魅力的な提案もあるでしょう。
もちろんその条件次第で、企業にとどまるかは、その人の自由です。
ただ、企業を退くことは決意でもあります。
やめると決めたら、どんな提案にも動じない、強靭な決意が重要です。
会社をやめるときはどんな方法がベスト？
「企業を退くことを言うときはどんな方法がいいのか」がわからない方のために、それぞれのパターン別の言い方をご紹介します。
よりうまく企業を退くためにも、ぜひ参考にしてください。
直接口頭で言うのがベスト
やはり口で言うことがベストとなります。
「企業から退くことを話す」ということは、
- 決意として報告する
- 感謝の意を言葉にする
という状況なので、口で言うに越したことはありません。
決してわるいことをするわけではないので、へたに申し訳なさそうにしたり、萎縮する必要はないでしょう。
電話で言う場合
企業の勤務体制によっては、出張が多くふだんは現場にいないなど、なかなか顔を合わせにくいこともあるでしょう。
こういった場合は、電話で言うこともひとつの手段です。
電話で話すときは、かならず最初にメールなどの文章で先にアポイントをとっておくことが重要です。
また電話内で話すときも、本来の形でお伝えできなかったことへのお詫びの言葉をひとこと加えてください。
メールなどテキストを使用する場合
上司が出張続きなどで、普段から現場にいない場合、電話で話すことになります。
しかし、その電話すら拒まれることもゼロではありません。
稀ではありますが、上司が電話嫌いなどの場合、メールや社内チャットなど、テキストを使用することになるでしょう。
この場合は、長文にならないよう、
- 退職することになったこと
- やめる理由
- やめる時期
- メール報告になったことのお詫び
- これまでの感謝
を、コンパクトにまとめるようにしてください。
会社をやめるときに気を付けたいこと
企業をやめるときの懸念点として、気を付けたいポイントについて紹介します。
まずは直属の上司にやめることを報告する
企業から退くことの報告は、まず上司にすることがマナーです。
「企業から退く」という話はたいへんシビアなものです。
そのため、言う人を間違えると紛れもなく「非常識な人」とみなされてしまいます。
その結果、うまく企業から退くことも難しくもなるので注意しましょう。
就職活動が周りに悟られないようにする
企業をやめるときは、前もって次に務める企業を決めてからやめる人がほとんどでしょう。
ここで注意点として、在職中、就職活動をしていることを周りに悟られないようにすることが挙げられます。
従業員どうしのうわさ話は広がりやすく、あなたが企業をやめる事実もどんどん広がってしまうためです。
うわさが広がることで仕事に影響が出ることもゼロではありません。
あくまで普段どおり、何事もないかのように振る舞うほうが賢明です。
ぴったり1ヶ月前に意思を告げるのは避ける
多くの企業の就業規則には、「やめるなら、1ヶ月前に伝えなければならない」といった記述があります。
しかしこれを鵜呑みにし、ぴったり1ヶ月前に意思を言うのは避けましょう。
規則上は問題ないものの、仕事の引き継ぎも間に合わない可能性が高く、企業にとって負担が大きくなるからです。
企業から退くことを話すなら2〜3ヶ月前など、余裕をもたせるようにしてください。
会社をやめる際にありがちな障壁と対策
企業をやめるときには、いろいろな問題がつきまとうものです。
ここでは、その問題と解決策をご紹介します。
引き止めが激しくなかなか承認してもらえない
どんなに前向きな理由を話しても、しつこく引き止められ、なかなか認めてもらえないケースです。
なんとか残ってもらうよういろんな条件を突きつけたり、ときには感情的になる人も。
ただしどんな引き止めに合っても、法律上、企業をやめるのはその人の自由です。
どんな言い分にも左右されない、ブレない決意をもちましょう。
有給を使わないよう要請される
なるべく有給を使わないよう、要請されることもあるでしょう。
しかし有給は従業員の義務でもあり、法律でも積極的に使う方針となっています。
紛れもなく「取らないと損」なので、できれば使うようにしてください。
退職金は払えないなどと脅される
引き止めの謳い文句のひとつとして、「退職金が出ない」などと言われることもあるでしょう。
こちらは脅しではなく、本当に退職金が出ないこともあったりと、企業それぞれに大きく異なります。
やめる前に就業規則をくまなく確認のうえ、その真偽を見極めることが大切です。
会社の上手な辞め方に関する質問
最後に、企業を上手にやめるにあたってのよくあるQ＆Aを紹介します。
退職代行を使うのは非常識ですか？
とくに非常識ではありません。
- 「退職を伝えにくい」
- 「顔を合わせたくない」
といった状況において、私情を挟まずに必要書類だけで退職できるので、「理にかなったやめ方」と考える人もいます。
しかし上記のような事情がないなら、使わないに越したことはないでしょう。
次の会社は必ず言ったほうがいいですか？
次に働く勤め先はほぼ100パーセント聞かれますが、言いたくないなら言わなくても大丈夫です。
次にどこの企業でどんな内容の業務をするかは、プライベートな問題でもあってその人の自由です。
次の企業を言う義務や法律などもちろん存在しないので、「すみませんが事情があって、次の企業はお答えできません」など、断りましょう。
上司に言う前に、同僚や先輩に話すこともNGですか？
「やめる決意」はNGですが、「相談」ならOKです。
とはいえ、おなじ社内の人にはできるだけ相談しないに越したことはないでしょう。
やめようとしていることがうわさ話として広がり、何らかの形で業務に支障が出る可能性もあるからです。
決して周りに言わないことが確約された、十分に信頼に足る先輩であれば、話してみてもいいかもしれません。
まとめ：上手な会社の辞め方で円滑に次のステップへ！
上手に企業から退くためには、伝え方や時期など、いくつかのコツや注意点を知っておくことが重要です。
とくに大前提となるのは、「少しでも企業の負担を小さくすること」。
企業への負担を少しでも小さくしようとする、「思いやりのこころ」をもつことが、成否に直結するものです。
上手に企業を退くことで、気持ちよく次の企業へのステップに進めるので、ぜひ実践してほしいと思います。
