仕事辞めるならベストタイミングはいつ？スムーズな退職のコツも紹介！

仕事をいつ辞めるかは従業員の自由ですが、ある程度「タイミング」を見極めることは重要です。

この「適切なタイミング」を間違えてしまうことから、辞めるときに上司と揉めたり、円満に退職できなくなるケースは跡を絶ちません。

本記事ではスムーズな退職を実現したい方に向け、仕事を辞めるベストタイミングやコツについて紹介します。

円満に仕事をやめて、気持ちよく次のステップに進むために、参考にして下さい。

仕事を辞めるならここ！ベストなタイミング

さっそくこの章では、仕事を辞めるときにおすすめのベストタイミングをご紹介します。

ご自身の退職希望日と照らし合わせながらご覧いただき、参考にしてください。

勤めている会社が忙しくない時期

会社がとくに忙しくない「閑散期」が、仕事を辞めるタイミングとしてはベストでしょう。

業務の観点で考えれば、人が抜けてもそれほど大きな影響を受けることはないからです。

会社はあなたが抜ける寂しさはもちろんですが、同時に業務への影響も懸念しています。

逆に1年を通じて忙しい「繁忙期」の退職を選んでしまうと、会社への負担や影響が大きくなるため、引き止めの圧は強くなってしまいます。

なにかしら事情がない限りは、「仕事を辞めるなら忙しくない時期」が基本となります。

賞与（ボーナス）が支給された1ヶ月後

賞与（ボーナス）が支給されてから1ヶ月働いたあとも、仕事を辞めるベストタイミングといえます。

ボーナスをもらった直後に比べれば、一ヶ月間は働くことで角が立たないためです。

逆にもらった直後を退職日とすると、周りから「もらい逃げ」のような印象を抱かれる可能性も否めません。

ただ「結局は退職するし、どう思われようが構わない」という割り切りができる方であれば、支給直後にやめてもいいでしょう。

ですがすこしでも円満退社を目指すなら、ある程度周りからの印象は気にしたほうが良いことは事実です。

求人数が盛んになる時期

求人数が盛んになる時期も、辞めるタイミングとしておすすめです。

求人数が増えるぶん選択肢も増え、より自身が理想としている企業に出会いやすくなるからです。

1年のなかで「求人数が盛んになる時期」とは、主に以下のとおりです。

• 1～3月
• 5～6月
• 9～10月

しかしながら求人数が盛んになるからといって、転職の難易度が下がるわけではありません。

求人数が増えるぶんライバルも増えるので、この時期に転職するなら、他人との差別化を図れる「付加価値」を用意する必要があります。

仕事を辞める前にチェックしたいこと

この章では「仕事をやめよう」と決断する前に、一度立ち止まって確認したい項目について見ていきます。

本章の内容を知っておくことで退職後の後悔を大きく減らすことができるので、ぜひ参考にしてください。

仕事を辞めたい根本的な理由

「自分はなぜ仕事をやめたいのか」という根本の理由を確認しておきましょう。

辞めたい理由を明確にすることで、

• 退職を告げるときの動揺や不安を軽減できる
• 辞めた後の動き方に迷いがなくなる
• 辞めた後になって後悔することを防げる

といった、あらゆるメリットがあるからです。

辞めることを決断する前に、原因究明を行ったうえで、自身と相談することは非常に大切です。

決断時の動揺や、方向性のブレをなくすため、根本的な要因を見直してみましょう。

退職までに引き継ぎが十分にできるか

こちらは、退職希望日についてのチェック事項です。

「希望の退職日までに、引き継ぎが満足に行えるかどうか」は、かならず考慮しておかなければなりません。

言わずもがな、引き継ぎは想像以上に時間がかかります。

引き継ぎだけ専門でやるわけにはいかず、日々の業務をこなしながらやる必要があるためです。1ヶ月だけではとても足りないと考えたほうがいいでしょう。

そのため引き継ぎ期間には十分な余裕をもたせられるよう、少しでも早く退職を申し出る必要があります。

有給休暇はしっかり消化しているか

有給休暇を消化できるかどうかも、会社をやめる前に把握しておきたい項目となります。

有給休暇はお金が発生する休日なので、やはり使わない手はありません。

もし消化しきれずに溜まっていた場合、なるべくすべて消化できるように調整してもらうのがいいでしょう。

ただ会社によっては「有給をすべて使わないでほしい」と言われることがあります。

しかし有給休暇の消化は従業員の権利であり、もはや義務です。

よほどの事情がない限りは、すべて消化するようにしてください。

損することなく退職金がもらえるか

会社をやめる前に「退職金がしっかりもらえるかどうか」も、念入りに確認しておく必要があります。

たとえばですが、会社によっては「□月まで働けば、退職金は○%アップする」ようなケースは珍しくないからです。

もし自身の退職希望日が、退職金アップの直前などだった場合、もらえるはずの退職金ももらえなくなってしまいます。

こういった損失を避けるためにも「どの時期にやめれば、損することなく退職金がもらえるか」は、やめる前に必ず確認しておく必要があります。

退職日と入社日の期間は長すぎないか

「会社を退職する日」と「新しい会社に入社する日」は、あまり離れていないことが好ましいです。

履歴書に空白の期間が残ってしまい、次の転職で不利になってしまう可能性が上がるためです。

たとえば履歴書に「5月退社、10月入社」という記載があると、企業側としては「この5ヶ月間は何していたの？」という疑問が生じます。

退職から入社までの期間は、特別な理由がない限りせいぜい3ヶ月程度にとどめておくほうがいいでしょう。

スムーズかつ円満に仕事を辞めるためのコツ

この章では、よりスムーズに円満退社するためのコツを紹介します。

必ず2～3ヶ月前には辞めることを伝える

会社をやめるときは、2〜3ヶ月前には伝えたほうがいいでしょう。

伝えるのが早ければ早いほど、以下のようなメリットが得られるためです。

• 十分な引き継ぎが行える
• 残される社員が十分に心の準備ができる

多くの企業では、「最低でも1ヶ月前に退職を申告する必要がある」といった規定を設けています。

しかし1ヶ月前では、十分な引き継ぎを行うことは難しいでしょう。

スムーズで円満に退職したいならせいぜい2ヶ月前、余裕をもって3ヶ月前など、余裕をもたせて退職を伝えることをおすすめします。

転職先からの内定をもらってから辞める

転職先からの内定をもらってから退職を伝えるほうが、その後の流れがスムーズになります。

「すでに内定をもらっている」ということを伝えれば、企業としてはそれ以上の引き止めはしにくくなるからです。

また次の就職先が決まっていることで、自身の気持ちに余裕のある状態で会社を去ることが可能になります。

ここで次に入社する企業が決まっていないと、

• 退職を伝えるときに引き止められる
• 気持ちに不安が生じて決断がブレやすくなる

などのデメリットがあります。

引き止めへの対策は入念に行う

退職することを会社に伝えると、ほぼ100%理由を聞かれ、引き止められるでしょう。

ここであらゆる引き止めパターンを想定しておき、しっかり対策をしておくことが、円満でスムーズな退職を実現するコツです。

会社としては、社員がひとり抜けるのは寂しいうえ、業務にも大きな影響を及ぼします。

そのため、やめることを考え直すように引き止めるのは当然です。

あらゆる引き止めパターンは、次章でも後述しています。

転職エージェントを活用しベストタイミングを教えてもらう

転職エージェントを活用し、転職に適したタイミングを見極めてもらうことも、円滑に仕事をやめるためのポイントとなります。

転職エージェントのアドバイザーはその道のプロなので、

• 求人数が活発な時期やタイミング
• 業界別の繁忙期や閑散期
• どのタイミングでどういう伝え方をすべきか

のような、スムーズな転職を実現するノウハウを熟知しています。

自分で考えても答えが見つからず悩んでいるなら、プロのエージェントに頼るのも賢い選択となるでしょう。

こんな時どうする？引き止めパターン別対策

ここでは、「会社に退職を伝えたとき、どういう口実で引き止められるか」について見ていきます。

この引き止め対策を万全にすることで退職がスムーズに進むので、ぜひご一読ください。

希望より少し先の退職日を提案されたら

希望の退職日より先の期日を提案されるパターンです。

具体的には、「6月は忙しい時期だから、なんとかそれ以降の7月とか8月を退職日にしてもらえないか？」といった具合です。

このパターンへの対策は、主に以下の2とおりです。

• 「入社日を約束してしまっているため変更できない」と断る
• 企業から提案された退職日に従う

あたらしい企業への入社日が決定しているなら、その旨を伝えてやんわりと断りましょう。

「あたらしい企業に入社日の変更で相談したほうがいい？」と考える方もいますが、信用にも関わるので、そこまでしなくて大丈夫です。

もし決まっていないなら、円満退社のため提案に従うことをおすすめします。

涙ぐみながら引き止められたら

やめる本人の目の前で涙を流すなど、感情的に引き止められるパターンです。

新卒などの若いときから、長きにわたって務めてきた人の場合は、このような引き止めに合うケースは少なくありません。

対策としては、「気持ちを強くもって、自分の意思を貫きとおす」ことです。

涙に同情・動揺してしまうくらいなら、最初から転職などしないほうがいいでしょう。

もし転職をするからには、相応の覚悟とけじめをもつことが大切です。

有給を消化しないよう頼まれたら

引き止めパターンのひとつとして、「溜まっている有給休暇は消化できない」と言われるケースもあります。

結論、これに必ずしも従う必要はありません。

いくら企業が何をどう言おうが、有給休暇をとることは従業員の自由です。

2019年には労働基準法の改正により、有給休暇が義務化されています。

参考：e-GOV 法令検索

よほど正当な理由などない限り、有給休暇はしっかり消化しましょう。

退職金は支給できないと言われたら

「退職金は支給できない」などと言われ、間接的に引き止められるケースもあります。

しかし退職金についてはこれといった法律はなく、労働基準法で定められたルールもありません。

そのため、この場合の対策は「企業の就業規則に書いてある内容に従う」となります。

退職金については、企業によって、

• △ヶ月働けば退職金の対象になる
• ○月以降に労働することで、もらえる退職機は増える

など、あらゆるルールが設けられています。

最新の就業規則を隅から隅まで読み、しっかりと退職金をもらうようにしましょう。

仕事を辞めるときやってはいけないこと

ここでは、いざ会社をやめるとなったとき、やってはならないことを3つ紹介します。

無断で逃げるように退職する

無断で逃げるように退職するのは、大人として、社会人として、やってはならないことです。

言うまでもなく、会社に多大な迷惑がかかるからです。

どれほどストレスが大きく辛かったとしても、「節度のあるやめ方」を実践しましょう。

ジャスト1ヶ月前に退職を申し出る

会社の就業規則では、一般的に「最低でも1ヶ月前に退職を申し出る」という記載があります。

そのため規則的には、ジャスト1ヶ月前に伝えても問題ありませんが、円満退社を考えるとあまり好ましいことではありません。

たった1ヶ月でしっかりと引き継ぎを行うことは、困難を極めるためです。

引き継ぎはすぐに終わることではないうえ、普段の業務と同時並行で行う必要があります。

ルール上は1ヶ月前で問題なくても、会社に迷惑をかけないよう2〜3ヶ月前に伝えるのが、暗黙のマナーです。

退職の理由を聞かれたとき不満を述べる

会社をやめることを伝えると、ほぼ確実に理由を聞かれます。

ここで会社への不満理由にするとスムーズな退職が遠のいてしまうので、避けたほうが無難です。

不満を言われた側はいい気分になるわけがありません。

また「部署異動」や「年収アップ」など、引き止めるためにあらゆる提案をされることは間違いないでしょう。

退職理由は、「やりたいことが見つかった」「キャリアアップしたい」など、ポジティブなものにしましょう。

慎重にタイミングを測って辞める方におすすめの転職エージェント

タイミングを測って慎重に会社をやめる人に向いた転職エージェントを3つご紹介します。

活学キャリア

活学キャリアはスキルゼロの完全未経験者や第二新卒の方に最適な、転職エージェントです。

活学キャリアの大きな特徴は、未経験からITエンジニアを目指せる点にあります。

エンジニアは他職種より平均年収が高く、転職成功率が98.7％と高水準となっているため、タイミングを問わずに良い転職がしやすいというメリットがあります。

一生もののスキルをつけ、将来的に安定して働きたい方は、ぜひ活用することをおすすめします。

リクルートエージェント

慎重にタイミングを見て転職を図る方には、リクルートエージェントもおすすめです。

求人数が他のエージェントに比べても段違いに多いうえ、期間による数のばらつきも少なく安定しています。

どんな時期でも自分好みの求人に出会えるため、ぜひ登録しておきたいエージェントです。

doda

dodaは、マイペースにゆったり求人探しができるエージェントとして人気を集めています。

一般的な転職エージェントは「スピーディーな転職」を目指すなか、dodaは「じっくり求人を探し、めぼしい企業が見つかったらスピーディーに面接」というスタンス。

自分のタイミングを大切にしながら転職活動を進めたい方におすすめです。

まとめ：仕事をスムーズに辞められるかはタイミング次第！

会社をやめるなら、誰であっても「スムーズで円満にやめたい」と思うものです。

これを実現できるかどうか、成否を握るのは「タイミング」といっても過言ではありません。

繁忙期を避けたり、退職日まで十分な余裕をもたせるなど、「いかに会社への負担を小さくできるか」が重要なポイントになります。

お世話になった企業を気持ちよく巣立ち、清々しい気持ちであたらしい会社にチャレンジできるよう祈っています。