「転職ではどのくらい年収を上げられる？」
「転職で年収アップを実現するための方法は？」
年収の低さから、転職を検討している方は多いでしょう。
他の動機で転職を検討している場合でも、チャンスがあるなら年収は上げたいはずです。
転職で年収アップを実現できるのはおよそ30～40％で、年収アップの相場額は前職の5％～10％と言われています。
年収アップを実現するには、事前準備と調査、選考での伝え方などのポイントを意識しなければなりません。
本記事では、転職によって実現できる年収アップの相場を紹介します。
年収アップ・ダウンする人の共通点や、年収アップの方法も紹介するので、転職を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
転職での年収アップの相場額
転職によって年収が上がる場合、相場額は前職の5％から10％程度と言われています。
前職の年収が500万円だった人であれば、転職後に年収アップする場合の相場は525～550万円程度になると考えて良いでしょう。
大手転職サービス「doda」が実施した調査では、転職によって年収アップした人の平均アップ額は「56.7万円」とされています。
参考：転職で年収アップするのはこんな人年収アップ成功者に見る傾向と対策｜doda
転職で年収アップを実現する方法
転職で年収アップを実現する主な方法を4つ紹介します。
- 経験とスキルを活かして転職する
- 年収相場の高い業界へ転職する
- 手当や福利厚生による実質年収アップを狙う
- 成果主義の企業・業界に転職する
経験とスキルを活かして転職する
経験とスキルを活かして転職するのが、年収アップのコツです。
業界で長く経験を積んでおり、高度なスキルを持っているにもかかわらず年収が低い、という場合、より年収の高い企業への転職が期待できるでしょう。
人事で働いた経験を活かして転職・就職サポート関係の業種に転職する場合など、異業種への転職でも、前職の経験やスキルを活かせることもあります。
自身の経験とスキルを活かせないか、検討してみることが大切です。
年収相場の高い業界へ転職する
年収相場が全体的に高い業界へと転職するのも1つの方法です。
前職よりも給与水準が高い業界へ転職できれば、将来的には相場以上の年収アップが期待できます。
異業種への転職の場合、初年次の年収は前職より下がってしまうかもしれませんが、長期的に見れば高年収が見込めることもあるでしょう。
もちろん、年収だけでなく自身の希望や適性も考慮しなければなりませんが、業界の給与水準は事前にチェックしておきましょう。
これから伸びる業界が気になる方は、以下の記事も参考にしてみてください。
手当や福利厚生による実質年収アップを狙う
給与だけでなく、手当や福利厚生を重視して企業を選び、実質年収アップを狙うのも1つの方法です。
基本給が前職と大きく変わらなくても、住宅手当やストックオプションが期待できることもあります。
転職活動では、基本給や賞与だけではなく手当や福利厚生にも目を向けましょう。
成果主義の企業・業界に転職する
成果主義の企業・業界に転職することで、年収を大きく上げられる可能性もあります。
年功序列の企業では、若いうちはどうしても年収を上げにくいものです。
しかし、成果主義・実力主義の企業や業界の場合、実力さえあれば昇給やインセンティブが期待できるため、年収を上げやすくなります。
たとえば、IT系は成果主義・実力主義の傾向が強い業界として知られています。
高度な技術力やマネジメントスキルがあれば、年齢にかかわらず高年収が期待できるでしょう。
IT業界の年収相場については、以下の記事もご覧ください。
転職で年収アップを目指す際の注意点
転職で年収アップを目指す場合、以下の3つのポイントに注意してください。
- 年功序列の企業は年収アップが実現しにくい
- 年収アップだけを目標にしない
- 転職前に条件を確認する
年功序列の企業は年収アップが実現しにくい
年功序列の企業転職すると、相場額ほどの年収アップは実現しにくくなります。
企業内での勤続年数が年収に大きく影響するため、スキルや経験があったとしても簡単には年収が上がらないこともあるでしょう。
転職エージェントに相談したり、企業の退職者の口コミを参考にしたりといった事前調査を重ね、評価基準や給与体系をチェックしておく必要があります。
WorXは、異業種転職や未経験転職を成功させるプロフェッショナルな転職エージェントなので、是非相談してみてください。
年収アップだけを目標にしない
相場以上の年収アップだけを転職の目標にしないことも大切です。
「とにかく年収が上がればどんな業界でもいい」
「一番大きく年収が上がる企業に転職する」
といった目標では、仮に年収が大きく上がったとしても、実際に業務が始まってから苦労することがあります。
年収を上げることも大切ですが、その業種・職種への関心や自身の適性、企業風土や業務内容などを総合的に加味して判断しましょう。
転職前に条件を確認する
面接などでは、給与に関する話を自分から切り出しにくいこともありますが、条件については必ず確認しておかなければなりません。
条件に関する面談の時間を企業側が設けてくれる場合もあります。
内定承諾前に、気になるポイントについて質問しておきましょう。
転職で年収アップする人の割合
転職で年収アップする人の割合は、転職成功者のおよそ30〜40％です。
厚生労働省が実施した調査「令和3年雇用動向調査」によれば、令和3年の転職入職者全体のうち、前職と比較して賃金が増加した人の割合は「34.6％」となっています。
| 増加 | 1割以上の増加 | 1割未満の増加 | 変わらない | 減少 | 1割未満の減少 | 1割以上の減少 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 34.6％ | 23.7％ | 11.0％ | 29.0％ | 35.2％ | 9.0％ | 26.3％ |
全体で見ると、年収が増加した人よりも減少した人の割合の方が高くなっていることが分かります。
異業種へのキャリアチェンジを希望している人や、やむを得ない事情があって退職する人の場合は、転職によって年収が下がることも少なくありません。
転職で年収アップする人の共通点
転職で年収アップする人の共通点は、以下の3つです。
- 年齢が20～40代前半
- 前職の年収が同業他社より低い
- 経験やスキルがある
年齢が20～40代前半
転職によって年収がアップしやすいのは、20～40代前半の方です。
「令和3年雇用動向調査」によれば、賃金が上がった人の割合が全年代の中で最も高いのは20代前半です。
20代前半で賃金が上がった人の割合は「47.1％」となっており、約半分の人が年収アップに成功しています。
40代前半も「41.4％」が年収アップに成功しており、減少した人の割合が「23.5％」と低めなのもポイントです。
比較的若い年齢層の方が、転職により年収アップしやすく、相場額を目指せることが分かるでしょう。
前職の年収が同業他社より低い
前職の年収が同業他社よりも低い人の方が、年収アップのチャンスがあります。
他社よりも給与が安い企業で働いていた人が、給与の高い同業他社に転職すれば、もちろん年収アップしやすくなるでしょう。
年収アップを成功させたい方は、自分が属している業種、転職を希望している業種の給与水準を事前にチェックしておく必要があります。
経験やスキルがある
経験やスキルがある人の方が、転職による相場以上の年収アップを成功させやすくなります。
まったくの未経験から異業種に転職する場合、給与が大きく下がってしまう可能性は否定できません。
年齢が若い場合や、前職の給与が著しく低い場合は、まったくの未経験からでも年収を上げられる可能性があります。
しかし、基本的には一定のスキルや経験がある方が、年収は上げやすいと考えておきましょう。
転職で年収ダウンする人の共通点
転職で年収ダウンする人の共通点は以下の3つです。
- 未経験から異業種に転職する
- 業界研究・企業研究が不十分
- 都市部から地方に転職する
未経験から異業種に転職する
未経験から異業種に転職する場合、年収はどうしても下がってしまいます。
たとえば、前職でITエンジニアとして働いていた人が、いきなり経験のない営業職へとキャリアチェンジしようとすれば、年収は上げにくいでしょう。
未経験から異業種への転職にチャレンジしたい方には、相場よりも年収アップが期待できないリスクを受け入れる覚悟も必要です。
もちろん、前職の経験を活かせる企業を選んだり、事前にスキルを習得できたりすれば、年収を維持できる場合もあるでしょう。
業界研究・企業研究が不十分
業界研究や企業研究が不十分だと、年収が下がってしまう恐れがあります。
業界の給与水準や企業の給与体系を把握しきれていない状態で転職してしまうと、平均よりも給与の低い企業に転職してしまうリスクは否定できません。
また、企業研究では基本給や賞与以外もチェックすべきです。
業界の給与水準はもちろん、各企業の給与体系や福利厚生を事前にチェックしておきましょう。
残業がない企業に転職して残業代分の年収が下がってしまったり、住宅手当がない企業に転職して実質的な年収が下がってしまったり、といったこともよくあります。
都市部から地方に転職する
都市部から地方に転職する場合も、年収は下がりやすくなるでしょう。
一般的には、都市部の方が地方よりも平均年収は高くなります。
たとえば、厚生労働省が実施した「令和4年賃金構造基本統計調査」によれば、東京都や大阪府など、都市部の都道府県の方が賃金が高いことが分かります。
参考：都道府県別にみた賃金｜令和４年賃金構造基本統計調査 結果の概況
UターンやIターンなどで地方に転職する場合、年収アップの相場額よりも下がる可能性については考慮する必要があります。
もちろん、地方の方が物価や地価も低くなるため、必ずしも生活が厳しくなるとは言いきれません。
UターンやIターンの際には、年収はもちろん物価や地価も考慮して転職活動を行いましょう。
転職の面接で希望年収を聞かれた時の答え方
転職の面接で、面接官に希望年収の額を聞かれることは珍しくありません。
伝え方を間違ってしまうと、希望通りの年収が得られなかったり、悪い印象を与えてしまったりする恐れがあります。
希望年収を答える際は、以下の2点を意識してみてください。
- 最低額と希望額の両方を伝える
- 根拠のある額を伝える
最低額と希望額の両方を伝える
希望年収を伝える際は、希望額だけでなく最低額も伝えると良いでしょう。
たとえば、
「希望年収は500万円ですが、最低でも450万円はいただけるとありがたいです。」
といった形で最低額と希望額の両方を伝えることで、企業側は条件面での判断をしやすくなります。
根拠のある額を伝える
希望年収を伝える際は、根拠のある額を伝えるのが基本です。
もちろん、あくまでも希望なので正直に答えても問題はありません。
しかし、あまりにも業界の給与水準やその時点でのスキルに見合わない金額を提示しても、採用のハードルが上がってしまいます。
前職の年収をふまえて最低額を提示したり、事前に業界の給与水準や募集要項をふまえて妥当な額を提示したりと、根拠のある額を伝える方が採用の可能性は上がるでしょう。
転職での年収アップの相場についてのよくある質問
最後に、転職での年収アップについてのよくある質問を紹介します。
履歴書に希望年収を記載した方が良いですか？
「本人希望記入欄」が設けられている履歴書であっても、基本的には「貴社規定に従います」と書いておくのが無難です。
応募書類の段階で希望年収を伝えても、相手側には自分のスキルや適性などが十分に伝わっていないため、書類選考で落とされてしまう可能性があります。
面接を通して、採用担当者に自分の能力を十分に伝えた上で交渉する方が、希望を実現するチャンスはあるでしょう。
年収交渉を進めるタイミングは？
年収交渉を進めるタイミングは、基本的には選考の終盤がおすすめです。
企業側から質問された場合は別ですが、選考序盤に自分から年収交渉を始めてしまうと、年収で企業を選んでいるのではないか、と思われてしまう恐れもあります。
最終面接の際や、内定後のオファー面談のタイミングで年収交渉しましょう。
まとめ：転職で相場以上の年収アップを目指そう
転職による年収アップの相場額は前職の5～10％程度で、年収アップを実現できる人の割合は全体のおよそ30～40％です。
年収アップを実現したい場合は、事前の業界・企業研究を入念に行い、選考での年収交渉のタイミングや額にも気を遣う必要があります。
もちろん、転職活動で年収ばかりを気にして企業を選んでしまうと、希望に沿わない業務を任されるなど、入社してから苦労することもあるでしょう。
年収だけでなく、自分の適性や興味・関心もふまえて企業を選ぶことも大切です。
チャットでアドバイザーに