近年のIT需要の増加により、インフラエンジニアを目指す方が増えています。
インフラエンジニアへの就職・転職を目指す方にとって、年収や取得すべき資格がわからない方も多いのではないでしょうか。
本記事では、インフラエンジニアの平均年収を年齢別に比較し、1000万円以上の高収入を得る方法や、将来性などについて解説します。
なお、インフラエンジニアとして、年収アップを図りたいなら資格取得がおすすめです。
活学ITスクールではCCNPの前段階であるCCNAの取得を目指せる「CCNA資格取得コース」を提供。
プロのキャリアアドバイザーによる転職やキャリアアップのためのサポートも行っているので、ぜひご活用ください。
- インフラエンジニアの平均年収は521万
- 外資系企業への転職やITコンサルのスキルがあれば、年収1000万以上を得ることも可能
- 資格取得は自分の知識や能力を証明できるため、キャリアアップにもつながる
- CCNA資格取得のためにはスクールを活用すると、効率的かつ体系的に学べる
インフラエンジニアの仕事内容
インフラエンジニアは、企業や組織の情報システムに必要なITインフラを設計・構築・運用する専門的な職業です。
サーバーやネットワークの設計・構築やストレージの管理、セキュリティ対策、運用監視・管理など、ITインフラに関わるさまざまな業務を担当します。
縁の下の力持ちのような業務の性質上、営業成績やノルマなどの目に見える成果がなく、インフラエンジニアは楽すぎるという意見もあります。
インフラエンジニアの仕事について、詳しくは以下の記事をご覧ください。
インフラエンジニアの年収事情
近年、IT技術の発展に伴い、インフラエンジニアの需要も急速に高まっています。
重要な役割を担うインフラエンジニアの年収は、一般的な年収よりも高額です。
インフラエンジニアの具体的な年収事情は以下のとおりです。
平均年収は521万
求人ボックスによると、インフラエンジニアの平均年収は、2023年10月時点で521万円(※1)です。
国税庁の令和3年分民間給与実態統計調査結果では、平均給与は443万円(※2)となっています。インフラエンジニアの平均年収は、民間企業の平均年収より78万円高いことがわかります。
このことから、インフラエンジニアは年収の高い職種といえます。
年収が高い理由
インフラエンジニアの年収が高い理由として、以下のような要因が考えられます。
- 企業にとって必要不可欠な役割であるため、需要が高い
- 業務内容が複数の分野にまたがるため、幅広い知識と経験が求められる
- 24時間・365日対応が必要
現代のビジネスには情報システムが欠かせなくなっており、その情報システムを構築・運用するために、インフラエンジニアの役割は非常に重要なものとなっています。
システムのトラブルが発生した場合にすぐに対応する必要があるため、24時間・365日対応が必要です。
業務の重要性が高いため、企業からの評価も高く、報酬が高くなりやすい傾向にあります。
【年齢別】インフラエンジニアの年収
求人ボックスから、2023年10月時点のインフラエンジニアの年収を年齢別に比較していきます。
20代の場合
20代の平均年収は以下のとおりです。
年代 | 平均年収 | 月収 |
---|---|---|
20-24歳 | 339万円 | 25.4万円 |
25-29歳 | 445万円 | 30.6万円 |
インフラエンジニアは、スキルの高さが報酬につながる職業であると同時に、未経験でも挑戦できる職業です。
高年収を目指す場合は、20代のうちから資格やスキルを磨いておくことが重要となります。
30代の場合
30代の平均年収は以下のとおりです。
年代 | 平均年収 | 月収 |
---|---|---|
30-34歳 | 533万円 | 35.8万円 |
35-39歳 | 573万円 | 38.7万円 |
30代は20代と比べて平均年収が100万円以上アップしています。
経験を積むことで、インフラエンジニアとしてのスキルが向上するためです。
ただし、資格の取得や未経験で転職する方もいるため、年収には幅があります。
40代の場合
40代の平均年収は以下のとおりです。
年代 | 平均年収 | 月収 |
---|---|---|
年代 | 平均年収 | 月収 |
40-44歳 | 621万円 | 42.1万円 |
45-49歳 | 651万円 | 43.4万円 |
40代はチームリーダーとなるインフラエンジニアも増えるため、年収が高くなります。
チームリーダーになった場合、全体方針の決定やチームメンバーのマネジメント能力が求められます。
マネジメントなど、技術面以外の能力も身につけていれば、年収にも反映されるでしょう。
50代の場合
50代の平均年収は以下のとおりです。
年代 | 平均年収 | 月収 |
---|---|---|
年代 | 平均年収 | 月収 |
50-54歳 | 666万円 | 44.5万円 |
55-59歳 | 652万円 | 44.4万円 |
50代は管理職になるインフラエンジニアも出てくる年代で、1,000万前後の年収を得る人も出てきます。
管理職になるためには経営の知識や視点が欠かせません。
エンジニアスキルと並行して、広い視野を持ち全体の課題を発見する力や、財務や法務の知識など、管理職としての能力も高めていくといいでしょう。
【資格別】インフラエンジニアの年収
ここでは、インフラエンジニアの年収を資格別に比較します。
インフラエンジニアは資格を取得することで、高年収を目指せるようになる他、転職にも有利に働きます。
以下の記事で、未経験から目指せる資格も紹介しているので、ぜひご覧ください。
メーカー認定資格の場合
メーカー認定資格を持っていても年収に大きな影響は出ません。
メーカー認定資格を持っている場合の平均年収はおよそ400~580万円で、一般的なインフラエンジニアとほぼ同じ年収です。
ただし資格手当が支給されることがあるので、多少は年収に影響を与えます。
そもそもメーカー認定資格とは、メーカーの製品や技術に関する認定資格のことを指します。
難易度はあまり高くないため、実務経験のあるエンジニアなら少しの勉強で取ることも難しくありません。
なかでも知名度が高いメーカー認定資格はCCNAで、Cisco社の発表によれば、CCNA保有者の年収は404~578万円です。
このことから、メーカー認定資格保有者の年収はおよそ400~580万円程度といえます。
※引用:cisco|2013 Demand and Compensation research in Japan:CCNA, CCNP, and CCIE
クラウド型認定資格の場合
一方で、クラウド型認定資格の保有者の年収は高い傾向にあります。
米国基準の数字ですが、クラウド型認定資格保有者の年収は、平均で500〜700万円程度、最高で2,370~2,560万円にもなります。
クラウド型認定資格とは、クラウドサービスを提供する企業のサービスに関する認定資格のことです。
代表的なクラウドサービスには、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure、Google Cloud Platform(GCP)などがあり、それぞれ独自の認定資格があります。
GCP認定資格の保有者の年収は最高で17万1749ドル(約2,560万円)、AWS認定資格保有者の年収は最高で16万9029ドル(約2,370万円)です。
以上のことから、クラウド型認定資格の保有者の年収は高い傾向にあるといえます。
引用:レバテックキャリア|AWS認定資格で年収アップは可能?転職における市場価値とは
引用:ZDNET JAPAN|グーグル、MS、AWS関連の資格保有者は高年収–グローバルナレッジ調査
インフラエンジニアでも年収1,000万円以上は可能?
結論からいえば、インフラエンジニアが年収1,000万円を目指すのは十分に可能です。
近年、ITインフラの整備や運用管理がますます重要視されるようになっており、インフラエンジニアは需要の高い仕事となっています。
とくに、難易度の高い業務を担当できるインフラエンジニアは希少です。
そのため、高度な資格や実務経験のあるエンジニアであれば、1,000万円以上の年収を得るチャンスもあります。
インフラエンジニアが年収1,000万を目指す3つの方法
インフラエンジニアが年収1,000万円を目指す方法として、以下の3つがあります。
- 大手企業に就職する
- 外資系企業に転職する
- ITコンサルタントなど高収入の職種を目指す
大手企業に就職する
大手企業は平均年収が高い傾向にあるため、高年収が狙いやすくなります。
上の画像からわかるように、規模の大きい企業の方が平均年収や賞与額が高くなっていることがわかります。
資格を取得していれば大きい案件に携わるチャンスも増えるため、年収だけでなく自身の経験やスキルアップも見込めるでしょう。
外資系企業に転職する
外資系企業は、国際的な経済活動を行っており、売上や利益も国内企業よりも大きい傾向にあります。
外資系企業の給与は日系企業の給与よりも高額です。
たとえば、日系企業であるNTTの平均年収は630万円ですが、Googleの平均年収は979万円であり、その差は349万円です。
引用元:NTTの平均給与|ライトハウス
引用元:Googleの平均給与|ライトハウス
転職の難易度は上がるものの、売上規模の大きい外資系企業に転職できれば、高年収のチャンスが広がります。
ITコンサルタントなど高収入の職種を目指す
ITコンサルタントなど、高収入が期待できる職種へのキャリアチェンジも、年収アップにつながります。
ITコンサルタントとは、企業や組織に対して、情報技術(IT)の導入・活用に関するアドバイスや支援を提供する仕事のことです。
ITコンサルティングは、企業のビジネス戦略や業務改善の観点から、最適なIT戦略を策定します。
企業にとって、ITの導入や活用に関する専門的な知識や経験を持ったコンサルタントのアドバイスは、経営戦略を練るうえで重要な情報となります。
インフラエンジニアの年収を決める4つの要因
インフラエンジニアの年収を決める要因は、経験、資格、地域、企業によって異なります。
4つの要因について詳しく見ていきましょう。
経験年数との関係
経験年数が長くなるほど、給与も高くなる傾向にあります。
経験年数が長いほど知識や技術が深まり、問題解決能力や経験に裏打ちされたスキルが身についていくからです。
たとえば、新卒で入社したインフラエンジニアの給与水準はあまり高くありません。
入社してから最初の数年間は技術を習得するためのトレーニングやプロジェクト参加に費やされることが多いためです。
反対に、経験豊富なインフラエンジニアは、新卒者よりも高い給料をもらえます。
新卒者とは違い、システム構築のアドバイスやトラブルシューティングなど、技術的な観点から部下や他のチームメンバーをサポートすることが求められるためです。
このような責任や役割の拡大に伴い、年収もアップしていく傾向があります。
資格との関係
資格の有無も年収に関係します。
インフラエンジニアは、ITインフラを安全かつ効率的に運用するために、専門的な知識と技術が必要です。
インフラエンジニアの保有する資格は、その能力を証明するものとなります。
インフラエンジニアの資格には、CCNA・MCSE・CompTIA Network+などがあり、難易度も種類もさまざまです。
より難易度の高い資格は、ITインフラを安全かつ効率的に運用する能力の証明になり、年収も高くなります。
地域との関係
インフラエンジニアの年収は、地方よりも都市部のほうが高くなる傾向にあります。
都市部には多くの企業が集中し、高度な技術やシステムを要求する企業が多いため、高レベルなスキルをもつインフラエンジニアが必要とされるためです。
求人ボックス※を見てみると、東京や神奈川などの大都市圏のインフラエンジニアの平均年収は500万円台半ばとなっています。
一方で長野のインフラエンジニアの平均年収はもっとも低く、380万円となっています。
より高い年収を得るためには、地域も考慮することが必要です。
※参照:求人ボックス
企業の給与水準との関係
当たり前のことですが、企業によっても給与水準は異なります。
たとえば、企業規模が大きくなるほど年収も高くなる傾向にあります。
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、大企業の平均月収は、34万8,300円、小企業の平均月収は28万4,500円です。
企業の給与水準は年収に大きく影響します。
インフラエンジニアの年収アップにつながる資格8選
インフラエンジニアは資格を取得することで、自分の知識や能力を証明できるようになり、年収アップを見込めます。
年収アップにつながる資格は以下の8つです。
- CCNA
- VCP
- LinuC(リナック)
- AWS(Amazon Web Services)認定資格
- Microsoft Azure(パブリッククラウド)
- ITパスポート
- 基本情報技術者
- 応用情報技術者
CCNA
Cisco Certified Network Associate(CCNA)は、インフラエンジニアが保有する資格の中でも最も一般的な資格のひとつです。
CCNA資格を取得するためには、Cisco Systems社が提供する試験を受験する必要があります。
試験はネットワーク技術の基礎知識、ネットワーク構築、ネットワーク運用、ネットワーク保守などの分野をカバーしています。
なお、CCNAを取得している場合、企業によっては資格取得手当を3,000〜1万円(1ヶ月あたり)支給してもらえることがあります。
少しでも給与アップを目指すならCCNAの取得がおすすめです。
活学ITスクールでは、実務に役立つカリキュラムを提供しており、社会人の方でも無理なく取得できます。
オンライン・通学のどちらでも受講が可能で通いやすいのも魅力です。
ぜひCCNA資格取得に向けて挑戦してみてください。
VCP
VCP(VMware Certified Professional)は、仮想環境構築ソフトのVMwareに関連する製品に関する資格です。
VCPを取得すると、VMwareを使用した仮想化に関する知識や技術をもつことの証明になります。
VCPの試験ではVMwareを用いたサーバーの仮想化や、サーバーの知識に関する問題が出題されます。
VCP資格を取得するためには試験合格だけでなく、受験前に講習の受講も必要です。
LinuC(リナック)
LinuC(Linux技術者認定)はLinuxの操作に関する資格です。
試験内容はレベルによって異なりますが、アーキテクチャ設計からシステム構築、運用管理まで、Linuxに関する幅広い範囲が対象です。
LinuCは4つのレベルに分かれています。レベルが上がるほど難易度も上がり、合格すればより高い能力を証明できるようになります。
Linuxはサーバー構築を中心に、IT業界で広く活用されているOSであるため、Linuxに精通していれば、インフラエンジニアとしての市場価値も高められます。
AWS(Amazon Web Services)認定資格
AWS(Amazon Web Services)とは、通販事業で有名なAmazonが提供するクラウドコンピューティングサービスです。
日本国内でも大企業の他、官公庁でも利用されているサービスとなっています。
Amazonが認定するAWSの資格の数は2023年10月現在、4レベル13種類です。
レベル | 資格名 |
---|---|
FOUNDATIONAL | Cloud Practitioner |
ASSOCIATE | Solutions Architect |
ASSOCIATE | Developer |
ASSOCIATE | SysOps Administrator |
ASSOCIATE | Data Endineer |
PROFESSIONAL | Solutions Architect |
PROFESSIONAL | DevOps Administrator |
SPECIALTY | Advanced Networking |
SPECIALTY | Data Analytics |
SPECIALTY | Database |
SPECIALTY | Machine Learning |
SPECIALTY | Security |
SPECIALTY | SAP on AWS |
また、AWS認定資格を所有するエンジニアが一定数企業に在籍していると、AWSのパートナー企業として認定してもらえます。
Microsoft Azure(パブリッククラウド)
Microsoft AzureはMicrosoftの提供するパブリッククラウドサービスです。
こちらもAWSと同じように豊富な導入実績があり、Azureを扱えるエンジニアの需要は高まっています。
Microsoftが認定している資格は無数にありますが、Azureに関連する資格は2023年10月現在、24種類あります。
- Azure AI Engineer Associate
- Azure AI Fundamentals
- Azure Data Engineer Associate
- Azure Data Fundamentals
- Azure Fundamentals
- Azure Network Engineer Associate
- Azure Security Engineer Associate
- Azure Solutions Architect Expert
- Azure for SAP Workloads Specialty
- Customer Data Platform Specialty
- DevOps Engineer Expert
- Identity and Access Administrator Associate
- Security Operations Analyst Associate
- Azure Cosmos DB Developer Specialty
- Azure Database Administrator Associate
- Azure Enterprise Data Analyst Associate
- Azure Virtual Desktop Specialty
- Power Platform Solution Architect Expert
- Security, Compliance, and Identity Fundamentals
- Windows Server Hybrid Administrator Associate
- Azure Administrator Associate
- Azure Data Scientist Associate
- Azure Developer Associate
- サイバーセキュリティ アーキテクト エキスパート
※引用:Microsoft
AWS認定資格と同じく、Azureのスキルがあることを証明できるため、クラウド分野での活躍の幅を広げられます。
ITパスポート
ITパスポート試験(Iパス)は、国家試験のひとつであり、ITの基本的な知識を身につけていることを証明する資格です。
情報処理推進機構が主催する試験の中で、もっとも間口の広い試験となっています。
ITパスポートの試験内容は以下の3分野に分かれています。
- ストラテジ系(経営全般)35問
- マネジメント系(IT管理)20問
- テクノロジ系(IT技術)45問
合格率は平均して50%前後であり、難易度も低く、IT初心者が最初に取るべき資格です。
ITパスポートは取得することで収入アップにつながるような資格ではありません。
ITに関する経験や知識がまったくない方であれば、学習の過程で幅広いITの知識が身につけられます。
基本情報技術者
基本情報技術者試験は、コンピューターやネットワークなどの情報技術を活用して、企業や組織のITインフラストラクチャを構築・管理する能力があることを証明する試験です。
基本情報技術者は、エンジニアとして必要な基礎知識が備わっていることを証明する資格となっています。
合格率は30〜40%前後とITパスポートよりも試験の難易度が高く、より実践的な資格であるため、ITエンジニアとして最初の目標とすべき資格です。
応用情報技術者
応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験よりもさらに進んだ、応用的な技術・知識の習得を証明する資格試験です。
合格率はおよそ20%であり、ITの実務経験者でも難しい試験となっています。
情報処理推進機構が主催する試験の中でも中上位に位置し、難易度も高めとなりますが、インフラエンジニアとして高年収を目指したいなら、取得しておきたい資格です。
インフラエンジニアの年収アップにつながる能力や知識5選
ここでは、インフラエンジニアの年収アップにつながる資格以外の能力や知識を5つ紹介します。
- サーバーの知識
- セキュリティの知識
- バーチャルマシン(VM)の知識
- 初期工程の知識
- 英語力
サーバーの知識
インフラエンジニアにサーバーの知識は欠かせません。
近年はオンプレミスのサーバー以外にクラウドサーバーを使うケースも増えてきています。
そのため、単にサーバー運用や保守の知識のみならず、AWSやMicrosoft Azure、Google Cloudなどの知識も欠かせません。
クラウドサーバーのトレンドは今後変化する可能性もあるので、流行をキャッチする姿勢も必要です。
セキュリティの知識
サーバーのセキュリティ保全もインフラエンジニアの仕事となる場合があります。
ITには情報漏洩や不正アクセス、データ改ざんなどのリスクが常につきまといます。
サーバーはさまざまなデータが集積されているため、セキュリティリスクの高い分野です。
そのため、セキュリティに精通したインフラエンジニアには、高い市場価値が見込めます。
バーチャルマシン(VM)の知識
バーチャルマシンの知識も、身につけておいて損にはなりません。
ファイルサーバーやwebサーバーなど、複数のサーバーが必要な場合、役割分のサーバーを用意しなければなりません。
しかし、バーチャルマシンの技術を使い仮想化すれば、仮想的にサーバーを分割し、一つのサーバーに複数の役割を持たせられます。
バーチャルマシンの技術はサーバー運用において欠かせない技術なので、基礎的な知識は学んでおきましょう。
初期工程の知識
IT業界においては、上流工程であればあるほど年収が高い傾向にあります。
ITインフラの上流工程は、インフラの全体像を決める重要な役割です。
とくに年収1,000万円以上を目指すのであれば、要件定義やシステム化計画などの上流工程の知識を早いうちから身につける必要があります。
英語力
ソフトウェアのアップデート情報は、英語で書かれていることも少なくありません。
システムがバージョンアップされた場合、現バージョンと新バージョンの情報の違いを読んで、問題がありそうな点が無いかを見極めなければなりません。
英語力は見落とされがちですが、より最新の情報を手に入れたいならば、IT分野に関連した英文は訳せるようになる必要があります。
インフラエンジニアで年収アップを目指すキャリアパス
インフラエンジニアとしてキャリアを積みたいと考えている方は、以下のようなキャリアパスを歩むのが効果的です。
- 管轄職の「マネージャー」
- 一意専心の「スペシャリスト」
- 助言や提案を行う「ITコンサルタント」
- 幅広い知識に精通している「ゼネラリスト」
管轄職の「マネージャー」
マネージャーは、プロジェクトを成功させるために、チームメンバーを管理し、プロジェクトをスムーズに実行するために必要な指示を出します。
そのため、マネージャーには上層部との調整や報告、意思決定を行い、組織の運営を円滑に進めることが求められます。
一意専心の「スペシャリスト」
スペシャリストは、技術的な知識を持ち、それを活用して仕事を行えます。
そのため、スペシャリストに求められるのは「向上心」や「技術力」です。
変化の激しいIT業界の中で、積極的にスキルアップにチャレンジできる向上心が欠かせません。
助言や提案を行う「ITコンサルタント」
ITコンサルタントは、企業や組織に対して、情報技術(IT)に関する助言や提案を行う専門家です。
業務プロセスの改善や効率化、システムやアプリケーションの導入、セキュリティ対策の強化など、さまざまな問題について、企業のニーズに合わせた最適な解決策を提供します。
ITコンサルタントには、ITに関する深い知識や経験、コミュニケーション能力や問題解決能力、プロジェクトマネジメント能力など幅広いスキルが必要です。
幅広い知識に精通している「ゼネラリスト」
ゼネラリストは、広範な分野やテーマに関する幅広い知識と経験をもつ専門家です。
特定の専門分野に特化する専門家とは異なり、複数の分野にまたがった多様な業務に対応できます。
ゼネラリストには、幅広い知識と経験はもちろん、問題解決能力やコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力など、さまざまなスキルが求められます。
インフラエンジニアの将来性は?
2023年現在、インフラエンジニアの将来性には期待がもてます。
デジタル化が進むにつれて、情報システムの重要性が高まり、企業や組織は高度なITインフラを必要とするようになっています。
日本国内においてIT人材は慢性的な不足状態となっており、この状態は当分続くと考えられています。
さまざまなサービスのクラウド化やDX化も進んでおり、それらを管理する人材も必要です。
以上の理由から、インフラエンジニアの需要は高く、将来性もあるといえます。
インフラエンジニアで年収アップできる人の特徴は?
年収アップできるインフラエンジニアの特徴を、4つの観点から説明します。
- 経験や実績が豊富
- 資格を取得して資格手当をもらう
- フリーランスになって独立する
- 年収の高い企業へ転職する
経験や実績が豊富
企業は、高度なスキルをもつ人材を求めており、経験が豊富なインフラエンジニアはその要件を満たしているため、年収アップのチャンスが増えます。
具体的には以下の3つのような経験や実績が必要です。
- プロジェクトマネジメント経験
- システム運用・保守の実務経験
- コミュニケーション能力が高い
プロジェクトの進行管理や課題解決能力など、プロジェクトマネジメントの経験があることが重要です。
プロジェクトチームのリーダーやマネージャーとしての経験がある場合は尚更、年収アップの可能性が高くなります。
また、システムの開発や運用・保守を行ってきた実務経験があると、業務の幅も広がるでしょう。
コミュニケーション能力の高さもポイントです。
プロジェクトに関わる人たちと円滑にコミュニケーションがとれることは、プロジェクトの成功に不可欠な要素となります。
コミュニケーション能力の高さは年収アップにつながります。
資格を取得して資格手当をもらう
インフラエンジニアが年収をアップするために、資格を取得する人もいます。
資格を持っていれば資格手当をもらえることがあるからです。
インフラエンジニアが取得すべき資格としては、Cisco Certified Network Associate(CCNA)、Microsoft Certified Solutions Expert(MCSE)、CompTIA Network+などがあります。
これらの資格を取得することで、インフラエンジニアのスキルを証明し、自分の能力を高められます。
資格手当を設けたり、講座受講手当を出したりする企業も年々増えているので、その点も転職する際に確認しましょう。
フリーランスになって独立する
独立することで、自分のスキルを活かして収入を得られます。
フリーランスのインフラエンジニアになるために必要な経験や実績を5つ見ていきましょう。
- 大規模なシステムの構築や運用の経験
- 顧客満足度の高い実績
- 技術的な課題の解決実績
- 自己研鑽の実績
- プロジェクトマネジメントの実績
自身のスキルや経験を活かしてフリーランスになることで、高収入を得られる可能性もあります。
しかし、フリーランスになったからといって必ず高収入を得られるわけではありません。
スキル以外にも、自分の性格やライフスタイルなどがフリーランスに向いているかなどもよく考えてから、フリーランスになりましょう。
年収の高い企業へ転職する
インフラエンジニアとして年収をアップするためには、年収の高い企業への転職も有効な手段です。
高年収が見込める企業に転職するには、高度な技術や豊富な知識を身につけなければなりません。
また、自分が企業に合わせるだけではなく、自分自身の持っているスキルや経験を活かせる企業を見つける必要もあります。
未経験からインフラエンジニアを目指すには?
未経験からインフラエンジニアを目指すには、まずはITインフラに関する基礎知識を身につける必要があります。
そのためには、書籍やオンラインコースなどを受講することが有効です。
ITインフラエンジニアの知識を身につけた上で、ITインフラに関する実務経験を積むことで、スキルを磨けます。
独学でインフラエンジニアを目指すのは難しい?
独学でインフラエンジニアを目指すのは不可能ではありませんが、かなり難易度が高いといえます。
インフラエンジニアになるには、高度な専門知識が必要だからです。
インフラエンジニアには、ネットワーク、サーバー、ストレージ、仮想化など、広範囲にわたる専門知識が求められます。
これらの知識・スキルを独学で学ぶのは簡単ではありません。
ITの分野は常に進化しているため、独学の場合、最新の情報を得るのも難しくなります。
こうした理由から、独学でインフラエンジニアを目指すことは簡単ではありません。
転職サポート付きスクールの「活学ITスクール」を利用する
活学ITスクールは、転職を考えている社会人の方々に最適な、転職サポート付きのスクールです。
学習中に生じる疑問点や不安な点について、専門のカスタマーサポートが丁寧に相談に乗ってくれます。
定期的に開催される勉強会や交流会などもあるため、学習仲間と業界の情報交換ができるのもポイント。
また、活学ITスクールには豊富な経験をもつエンジニア講師が多数在籍しているので、実践的な視点から具体的なノウハウを学べます。
継続的なサポート体制が整っているため、学習につまずきがちな初心者にこそ向いています。
転職を考えている社会人の方や、ITの学習につまずいている方は、ぜひ一度活学ITスクールの無料カウンセリングをご利用ください。
インフラエンジニアの年収アップを目指すならスキル向上が不可欠
インフラエンジニアは、他のIT職種よりも年収が高い傾向にある職種で、努力次第では年収1,000万を超えることもできます。
インフラエンジニアとして高年収を獲得するには、高レベルなスキルや経験値が欠かせません。
これからインフラエンジニアを目指す方は、まずは基礎的なスキルの習得を目指して勉強を始めてみてください。
経験者、未経験者に限らず、一歩一歩着実に努力していき、高年収を目指していきましょう。